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介護職は腰痛持ちが多い?
概要
介護職は利用者・入居者への身体介助を行うことから、体力を多く使う且つ身体への負担も大きい仕事です。

身体への負担が大きいことから、腰痛を持っている人の数も大変多いです。

独立行政法人・労働者健康安全機構のデータによると、腰痛を発症した方は約9割と大変高い数値となっています。


介護職の腰痛が多い理由
介護職の腰痛が多い理由は「前傾姿勢や中腰で介助を行うこと」・「重い物を運ぶ機会が多いこと」・「勤務時間が不規則なこと」等が挙げられます。

他にも腰のひねり動作や運び・押し動作が多いことも、腰痛の原因となっています。


腰痛が原因で休職。労災申請はできる?
腰痛が原因で仕事を休職した場合は、労災申請はできます。

正確に言うと、腰痛が起きた原因が介護業務と認定された場合に労災申請ができます。


労災の種類
また労災と認定される労災の種類は「災害性のある腰痛」「災害性のない腰痛」があります。

「災害性のある腰痛」は転倒や事故等で発症した腰痛が対象で、「災害性のない腰痛」は日々の介護業務で発症した腰痛が対象です。

どちらの腰痛に該当するかは仕事開始時期、症状を発症した時期(もしくは事故発生日)、労働時間、提供しているケア内容、重量物を持つ頻度等を医師に伝えた上で、判断されます。


申請方法
申請方法は自身で労働基準監督署で手続きする、もしくは会社の担当者に申請代行をするかになります。

労働基準監督署が労災と認定したら、休業補償(休業4日目以降)や治療費(実費分)を受け取ることができます。


腰痛の改善方法
腰痛を改善・緩和する方法は「身体の負担が少ない介護法を実践する」・「筋トレやストレッチを実践する」等があります。

体の負担が少ない介護法はボディメカニクスを意識した介護法のことであり、従来の介護法よりも腰への負担が大幅に減らすことができます。

また日々の筋トレやストレッチで身体の状態を整え、筋肉のコリや疲労を減らしましょう。

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